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抗てんかん薬と直接血行再建術(頭蓋外・頭蓋内バイパス手術)の比較もやもや病(ウィリス動脈輪閉塞症)

適用される患者

軽い痙攣発作や頭痛のみの方、虚血型および出血型の方でてんかん発作がある方

症状が重い方

すべてのもやもや病の方

虚血症状がなく、頭痛や軽いけいれんの症状のみで薬物治療のみでよいと考えられる方

他の治療法に比べての優位性

薬を服用するだけのため本人の負担が軽くなります。
手術直後から脳の血流を確保でき、患者さんの年齢や病型を問わず確実に血流を改善できる治療法です。 出血型の方には再出血を予防する効果が認められており、多く選択されている治療法です。

留意すべきこと

症状が急速に進行する方の場合は脳梗塞をおこし永続的な障害を残す恐れがあるため、早期に外科治療を検討する必要があります。

もやもや病は脳の両側におきる病気のため、通常は両方の脳に対してそれぞれ数ヶ月間、時期をずらして行います。

副作用と対策

眠気

眠気やだるさ、めまい、ふらつき、運動機能への影響があらわれることがあります。

車の運転や機械の操作は控えましょう。医師と相談した上で、あまりにも眠気がある場合には、眠気のでにくい薬に変えることもあります。副作用による症状そのものは薬の減量、中止によって回復するといわれています。

薬疹

からだの広範囲にじんましんがあらわれる場合があります。また全身の皮膚のただれ、目、口、陰部周囲の皮膚の炎症が生じる重篤なものもあり、目に後遺症が残ることもあります。

症状があらわれた場合は医師に相談しましょう。薬の減量や中止が検討されます。また皮膚の症状により抗炎症作用を持つ薬物治療が行うこともあります。

血球減少

造血器官である骨髄の造血作用が抑えられるため、血液中の細胞が減少することがあります。白血球が減少した場合は感染症にかかりやすくなり、赤血球が減少すると貧血の症状がでることがあります。血小板が減少した場合は、出血しやすくなるといった症状があります。

気になる症状がみられた場合、医師に相談するようにしましょう。また、定期的に行われる血液検査によっても発見される場合があります。 とくに、骨髄抑制をきたしている間は、感染症にかかりやすいため、風邪をひかないように注意したり、傷みやすい食物をとることもさけましょう。

脳梗塞

急激に脳への血液の流れ方の変化がおきた場合や、貧血になることにより、脳梗塞がおこる危険があります。脳梗塞がおきると、言語障害や半身麻痺、痺れなどの症状が一過性でおきる場合や、症状によっては永続性に残る事があります。麻酔中に脳の血流が減少し、脳梗塞をおこすこともあります。特に血行再建を行った脳に充分な血液が流れるようになるのは術後1~3ヶ月してからなので、その間は注意が必要です。小児の場合は術後に泣くことや、過呼吸をおこすために脳梗塞をおこす場合があります。

術後1~3ヶ月は容体に注意して観察し、自覚症状があらわれた場合はすぐに病院で医師の診察をうけましょう。

縫合不全

頭の皮膚の血流が悪化し、一部血管をはがした部分の皮膚の状態が悪くなることにより、脱毛や縫合不全が発生する事があります。

脱毛は、一般的に手術後数週間から数か月であらたな髪が生えてくることもありますが、生えないままになる場合もあります。周りの髪の毛が伸びてくれば、気にならなくなることが多いとされます。また、縫合不全に関しては、必要に応じて、形成外科医の協力のもとに皮膚の縫合を行うことがあります。

過灌流症候群

手術後に急激に脳の血流が増加することで、頭痛、顔面や眼球の痛み、痙攣、麻痺や言語障害、意識障害などの神経症状があらわれることがあります。症候性過灌流の発生頻度は、もやもや病の方の直接血行再建術では16.7~38.2%と報告されています。

手術前の脳血流検査で、手術後に過灌流がおきやすい状態か予測します。また手術後も脳血流検査を行い過灌流があるかどうか確認します。 過灌流がある場合は手術後も麻酔薬を投与して鎮静を図り、血圧を厳重に管理します。また、脳を保護する薬剤を使用して、脳へのダメージを軽減します。過灌流がない場合でも、鎮静や血圧の厳重管理を慎重に判断して行います。

一般的な所要時間

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手術後2~3週間で退院できます。

体験談件数

-/全9
3/全9

体験談評価平均

-/5.0

疾病平均3.6

3.3/5.0

疾病平均3.6

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上記以外のもやもや病の治療法

参照元:(脳卒中治療ガイドライン2015日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会協和企画2015年,慶応義塾大学病院医療・健康情報サイトhttp://kompas.hosp.keio.ac.jp/contents/000326.html(閲覧日:2015年8月7日),医薬品医療機器総合機構Pmdahttp://www.pmda.go.jp/(閲覧日:2015年8月7日))